1光で脳の神経をあやつる研究にノーベル賞 アメリカとドイツの3人


学校で毎日使う教科書は、これまで長い間、ページ数がふえ、本の大きさも大きくなる流れが続いてきました。この流れを見直そうという動きが、国の会議で始まっています。

2026年10月13日、文部科学省の「教科用図書検定調査審議会」の合同会議が開かれました。これは、教科書のあり方について専門家が話し合う会議です。この会議では、次の学習指導要領が始まるのに合わせて教科書をどう良くしていくかの検討課題が示されました。「学習指導要領」とは、学校で何をどのように教えるかを国が定めた基準のことです。
検討課題には、教科書にのせる内容をしぼりこむ「精選」や、教科書として使ってよいかを国が調べる「検定」の基準の見直しがあげられました。さらに、教科書の「種目」、つまり教科や学年ごとの区分ごとに、ページ数の上限の目安を示す必要があるかどうかを検討するよう求めました。
なぜページ数を見直すのでしょうか。背景には「調整授業時数制度」という新しい仕組みがあります。各教科には、1年間に何時間教えるかという標準授業時数が決められています。この制度では、学校がその時数を最大で約15%程度下回る形で授業の計画を組むことができます。授業の時間が減っても十分に教えられるようにするには、教科書の分量、デジタル教材との役割分担、先生向けの手引きである指導書の示し方を、たがいに合うように整える必要があるのです。
会議では、ページ数の上限の目安を示すことで、先生と子どもの両方に「余白」、つまり時間や気持ちのゆとりを生み出すことをめざしています。
ただし、今回の会議で具体的なページ数が示されたわけではありません。次の学習指導要領は、小学校と中学校では今年度内に、高等学校では令和9年度に国から正式に示される見込みです。教科書の分量がどう変わるかは、今後の検討で決まっていきます。