天気予報が2週間先まで? 気象庁の検討会が報告書を発表

今の天気予報では、1日ごとの天気が分かるのは7日先、つまり1週間先までです。また、警報が出るくらいの大雨や大雪などになるかもしれないことを前もって伝える「早期注意情報」は、5日先までしか出ません。2週間先の気温の予報などもありますが、5日間の平均といった大まかな形にとどまっています。

これが、2週間(14日)先まで1日ごとに分かるようになるかもしれません。気象庁は2026年8月21日、1週間から数か月先の天気の情報をこれからどう良くしていくかを話し合ってきた検討会の報告書をまとめて発表しました。検討会は気象や防災にくわしい外部の専門家たちで作られ、2026年2月から7月にかけて3回開かれました。
報告書には、6日先から14日先までを対象とする「早期注意情報(6日先以降)」という仮の名前の情報を新しく作り、2週間先まで1日ごとに天気予報と警報級の大雨などの可能性を伝える、という方向性が盛りこまれています。さらに、1か月先までの気温や降水量の予報を今より細かく分けることや、3か月先までの気温の予報を「何パーセントの割合でそうなりそうか」という確率の形でよりくわしく伝えることも書かれています。
日本付近の天気はおおまかに西から東へ変わっていくので、雲の動きなどから先の天気を予想できますが、先になるほど当てるのは難しくなります。それでも、日ごとの予報が2週間先まであれば、大雨などへの備えを早めに始めやすくなります。気象庁は、2030年ころとその先を見すえて、こうした改善を進めていく考えです。